DEEPPOINT

AFIテクノロジー

京都大学発大阪大学発シリーズB

AFI Corporation

誘電泳動技術「AMATAR」で細胞や微生物を迅速に評価・分離するデバイスを開発する。京都大学・大阪大学との共同研究から生まれ、本社を京大医学研究科の施設内に置く。

医療・バイオ誘電泳動「AMATAR」細胞・微生物分離京都府京都市|設立 2013年
主なメンバー4名
  • 円城寺 隆治代表取締役社長2025年4月〜
  • 隅田 剣生取締役
  • 北 大我取締役2025年〜
  • 末木 博取締役2026年〜
技術の出身京都大学戸井雅和Journal of AOAC INTERNATIONAL 2020特許第7061412号2013年 創業
最終確認 2026-08-20(55日前)掲載情報は編集部作成
  • 累計調達額4.3億円
  • 直近の調達から103か月1回の調達
  • 特許(国内)7件特許庁データ 2026-10-01 時点

基礎論文・研究成果

3本

製品と到達段階

3件
  • ELS 005 PixeeMo-nX

    生菌数の迅速定量検出に、AI自動カウントとAI菌種推定を備えた微生物迅速検査システム(2026-04販売開始)。

  • ELESTA PixeeMo

    フローサイトメトリーと固相サイトメトリーを組合せた分離技術を搭載する微生物迅速検査装置。

  • ELESTA CROSSORTER

    混在する粒子からラベルフリーで目的の細胞を分離分析する装置(2021-07販売開始)。

コメント

  • 出身研究室Coming Soon
  • 投資家Coming Soon
  • DEEPPOINT編集部Coming Soon

資金調達

1件
発表日ラウンド調達額引受先出典
2018/02/13シリーズB¥4.3億

シリーズB第三者割当増資(払込期日 2018-02-09)。ヤマト科学との協業も同時に発表

京都大学イノベーションキャピタル、テックアクセルベンチャーズ、SMBCベンチャーキャピタル、中信ベンチャーキャピタル、ヤマト科学

社史

15件

2026

  • 2026年4月販売全方位型微生物迅速検査システム「PixeeMo-nX」の販売を開始

2025

  • 2025年4月1日代表交代西窪宏昭が代表取締役を退任し、円城寺隆治が代表取締役に就任。

2022

  • 2022年11月共同研究京都大学・SCREENホールディングス・京ダイアグノスティクス「がん個別化医療」の実現に向けた共同研究を開始。
  • 2022年10月1日代表交代円城寺隆治が代表取締役を退任し、西窪宏昭が就任。
  • 2022年7月1日被買収SCREENホールディングスへの第三者割当増資によりSCREENの子会社となる(社名変更なし)。SCREENホールディングス
  • 2022年1月共同研究広島大学丸山史人教授らの研究グループとの共同研究成果を iScience に公表。細胞分離チップはELESTA CROSSORTERに応用。

2021

  • 2021年7月販売ラベルフリー細胞分離分析システム「ELESTA CROSSORTER」の販売を開始

2020

  • 2020年1月認証「ELESTA PixeeMo」がAOAC-PTM認証を取得(認証番号 PTM 012002)AOAC INTERNATIONAL

2019

  • 2019年7月上市・量産微生物汚染リスクモニタリングシステム「ELESTA PixeeMo (ELS-003)」を発表

2018

  • 2018年2月販売提携ヤマト科学シリーズB第三者割当増資に合わせた協業。食品微生物検査装置「エレスタ」の拡販とAFI & YamatoのCo-Brand戦略を進める。

2016

  • 2016年5月移転本社を京都市に移転。
  • 2016年4月上市・量産微生物迅速検査システム「ELESTA (ELS-001)」を発表

2015

  • 2015年2月移転本社を神戸市に移転。

2013

  • 2013年5月21日創業AFIテクノロジーを設立し、本社を大阪市に登記。

時期不明

  • 認証PixeeMo-nXが欧州CEマーキングを取得、米UL試験もクリア

知財

公的DB
7特許0意匠0商標国内・法人名義。特許庁データ 2026-10-01 時点。海外出願あり

gBizINFO(法人番号1120001177428)上の特許は7件(出願日2013〜2022年分、G01)。自社サイトの特許ページは国内8件・海外4件(US/EP/CN)を掲載。特許第7061412号は自社リリースに特許権者の記載がある。

最終確認 2026-08-20。掲載情報は編集部が公開情報から作成し、出所を項目ごとに示しています。

掲載基準・出典・免責

出典: afi.co.jp

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