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SyntheticGestalt

J-StartupシリーズA

SyntheticGestalt KK

分子情報に特化した大規模AI基盤モデルを開発し、創薬のリード化合物探索や酵素の発見を自動化する。法人向けに分子生成モデルも提供する。

AI医療・バイオ分子基盤モデルAI創薬酵素探索東京都港区|設立 2018年
主なメンバー2名
  • 島田 幸輝代表取締役CEO
  • 神谷 幸太郎CTO
最終確認 2026-09-19(52日前)掲載情報は編集部作成
  • 累計調達額12億円推定を含む
  • 直近の調達から61か月1回の調達

基礎論文・研究成果

2本

製品と到達段階

5件
  • ZAO

    低分子の多数の立体配座を扱う4D表現の分子基盤モデル。法人向けに提供。

  • KOYA

    標的タンパク質に対する新規リガンドを化学者の意図に沿って設計する分子生成モデル。

  • Hakuba

    FEP予測を担う分子AIプロダクト。

  • SG4D100M

    基盤モデルSG4D10Bの小型版。Google Cloud・AWSのMarketplaceで無償公開。

  • 酵素探索AI

    大量の遺伝子配列情報から目的の機能を持つ酵素を探索するAI。

コメント

  • 出身研究室Coming Soon
  • 投資家Coming Soon
  • DEEPPOINT編集部Coming Soon

資金調達

1件
発表日ラウンド調達額引受先出典
2021/09/29シリーズA¥12億推定

1,100万米ドル。リリースは引受先を「英国政府 Future Fund、インキュベイトファンド、三井住友海上キャピタル、他2社」とし2社は非公表。同リリースに「これまでの合計調達金額は1,400万ドル(約15億円)」の記載があり、シリーズA以前の調達が約300万ドルあるが個別の発表は見つからない

Future Fund、インキュベイトファンド、三井住友海上キャピタル

社史

18件

2026

  • 2026年8月5日共同研究Enamine Ltd.(ウクライナ)100種類のタンパク質標的についてin vitro実測データを生成し、AI創薬データエコシステムを構築する協業。
  • 2026年7月16日販売分子基盤モデル「ZAO」と分子生成モデル「KOYA」を法人向けに提供開始
  • 2026年3月移転東京事務所を東京都新宿区から港区芝大門(H1O浜松町)に移転。

2025

  • 2025年9月受賞G20 DIA ICT SME CHALLENGE 2025「デジタルプラットフォームとAIツール」分野で3rd BRONZEを受賞G20 Digital Innovation Award
  • 2025年8月22日出来事100億件の化合物データで学習した分子特化型基盤AIモデル「SG4D10B」を開発
  • 2025年6月4日実証大鵬薬品工業システイノミクス創薬の拡充に向け、分子基盤AIモデルの活用に関する技術検証契約を締結。
  • 2025年3月31日出来事自社AIでiPS細胞の分化に重要な新たな標的遺伝子を特定
  • 2025年1月受賞Forbes JAPAN「日本発AIスタートアップ50選」に選出Forbes JAPAN

2024

  • 2024年12月20日共同研究アサヒクオリティーアンドイノベーションズ、東京科学大学AIで新規PET分解酵素を探索し、PETボトルのバイオリサイクル技術を共同研究。
  • 2024年1月11日共同開発Enamine Ltd.(ウクライナ)Enamine REALデータベース(380億化合物)を学習データに、創薬向けAIモデルを共同で開発する協業を開始。

2023

  • 2023年9月受賞週刊東洋経済「すごいベンチャー100」2023年版(医療・創薬分野)に選出東洋経済新報社
  • 2023年6月15日出来事東京工業大学との共同研究で、自社AIにより新規PET分解酵素(PETase)4種を発見東京工業大学

2018

  • 2018年創業英国ロンドンで創業。

時期不明

  • 共同研究塩野義製薬、北海道大学自社のAI創薬技術で抗コロナの新薬候補化合物を特定する共同研究を実施。
  • 共同研究DWTI炎症・中枢神経系疾患向けの新規多標的キナーゼ阻害剤を共同で探索する共同研究。
  • 実証協和発酵バイオ自社の酵素スクリーニングシステムで、医薬品製造に応用可能な活性レベルの酵素を発見。
  • 共同開発横河電機時間情報を組み込んだ細胞株識別機を共同で研究開発。
  • 移転本社を東京に移転。

知財

公的DB
0特許0意匠2商標国内・法人名義。特許庁データ 2026-10-01 時点

最終確認 2026-09-19。掲載情報は編集部が公開情報から作成し、出所を項目ごとに示しています。

掲載基準・出典・免責

出典: j-startup.go.jp、meti.go.jp、info.gbiz.go.jp

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